アルミニウムは、建設、自動車、航空機、電気製品など幅広い産業で利用される重要な非鉄金属です。近年では、EV（電気自動車）や再生可能エネルギー分野の成長に伴い、アルミニウム需要の拡大が期待されています。
そんな中、投資家の間で注目されているのがアルミETF（上場投資信託）です。アルミETFの仕組みから、価格指標であるNSP（新地金価格）との関係まで分かりやすく解説します。
アルミＥＴＦ（上場投資信託）とは？
アルミETF（Aluminum ETF）とは、アルミニウムの価格やアルミ関連資産に連動することを目的とした上場投資信託（Exchange Traded Fund）のことです。ETFは株式と同じように証券取引所で売買できる投資信託です。
ETFの特徴としては、株式と同じように市場で売買できて、少額から分散投資ができることです。インデックスに連動する設計が多くなっており、手数料が比較的低いとされています。
アルミETFの主な投資対象としては、アルミニウム先物、アルミ関連企業株、アルミ連動証券（NPSなど）です。つまり、アルミETFはアルミ現物を直接保有するケースは少なく、金融商品を通じて価格に連動させる仕組みになっています。
アルミETFは、アルミニウムの価格に連動した投資成果を目指す金融商品です。証券取引所に上場しているため、株式と同じようにリアルタイムで売買できるのが最大の特徴です。
多くのアルミETFは、ロンドン金属取引所（LME）などの先物価格を指標としています。
アルミの投資には広大な倉庫や輸送コストが必要ですが、ETFなら少額からペーパーアセットとして保有可能となります。ポートフォリオの役割としては、株式や債券と異なる値動きをすることが多いため、分散投資（インフレヘッジ）としての効果が期待されます。
アルミ価格を左右する「NSP」とは何か？
NSPとは、日本国内における「アルミ新地金価格」の基準値のことです。日本のアルミ地金は100%輸入に頼っているため、以下の算定式で決定されるのが一般的です。
NSP ＝ (LME価格 ＋ プレミアム) Ｘ 為替レート ＋ 諸経費
LME価格はロンドン金属取引所（LME）で形成される世界指標価格です。プレミアム（対日プレミアム）は日本への輸送費、保険料、および地域的な需給バランスを反映した「上乗せ金」ですが、四半期ごとに海外メジャー（地金供給会社）と日本の需要家との交渉で決まります。
アルミETFとNSPの関係
アルミETFの価格とNSPは、基本的には「相関関係」にありますが、投資家としては次の２点に注目する必要があります。
国際指標の連動
日本国内のETFであっても、その多くはLME価格をベースにしています。NSPが上昇するということは、LME価格やプレミアムが上昇していることを意味するため、ETF価格も上昇圧力を受けます。
円建て資産としての特性
NSPは為替（円安・円高）の影響を強く受けます。円建てのアルミETFに投資する場合、LME価格が横ばいでも、円安が進んでNSPが上昇すれば、ETFの評価額も上がる仕組みになっています。
アルミ投資が注目！？
注目の理由としては脱炭素（デカーボナイゼーション）があります。EVの軽量化素材や、太陽光発電の架台としてアルミは不可欠です。
また、アルミ精錬には膨大な電力が必要です。エネルギー価格の高騰や、環境規制による中国の減産などは供給不足を招き、価格を押し上げる要因となります。
さらに、「グリーン・アルミニウム」の台頭もあります。再生可能エネルギーで精錬された低炭素アルミには付加価値がついて、新たな市場形成が始まっています。
アルミETFは、成長著しいクリーンエネルギー分野への間接的な投資手段として非常に有効です。特に日本国内の景気や製造業の動向を知る上でも、NSP（国内地金価格）の動きをウォッチすることは、ETFの売り時・買い時を判断する重要なヒントになります。
アルミETFの購入
アルミETFはたとえば、大手のSBI証券や楽天証券でも買えますが、選択肢は非常に少なく、ほぼ1銘柄しかありません。
日本の証券会社で代表的なのは「WisdomTree アルミニウム上場投資信託（1692）」です。
上場市場：東京証券取引所
連動指数：Bloomberg Aluminum Subindex
運用会社：WisdomTree
信託報酬：約0.49%
売買単位：100口
分配金：基本なし
このETFは、アルミニウム先物指数に連動する商品となっています。
銘柄コード 1692で注文で購入できます。
ただし、アルミETFの市場規模がかなり小さいです。
理由は出来高が少ないからです。金ETFや株ETFに比べて、売買が少なくスプレッドが広いことがあります。金ETF、S&P500 ETFなどに比べると投資家がかなり少ない商品となっています。
また、NISAの対象外です。このETFはNISA成長投資枠の対象外となっています。
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